― バスプロサポート・MLF Japan共同声明 ―
平素よりバスプロサポート(BPS)ならびにMLF Japanの活動に格別のご理解とご支援を賜り、誠にありがとうございます。
このたび、バスプロサポートは、長年にわたりオフィシャルスポンサーとして支援してきたJB日本バスプロ協会(以下「JB」)より、2027年度のスポンサー継続を辞退する旨の通知を受けました。
私たちは、この通知を受けて協議を重ねてまいりましたが、継続には至りませんでした。
しかし、今回の問題はスポンサー契約だけにとどまるものではありません。
これまでのJBによる大会運営や競技参加に関する対応について、選手、釣具メーカー、スポンサー企業の自由な活動を制限し、公正な競争を阻害しているのではないかという重大な懸念を抱いております。
そこで、バスプロサポートとMLF Japanは、以下の問題について、事実関係の解明と法的検証を進めることを表明いたします。
1.MLF Japan琵琶湖大会への参加制限と開催中止要求について
MLF Japanが開催する琵琶湖大会について、JB所属選手に対する参加資格上の不利益の示唆や、スポンサー企業を通じた出場自粛の働きかけがあったと把握しております。
その結果、出場を希望しながら参加を断念した選手が存在すると認識しています。
さらに、2026年10月30日には、JB側からMLF Japanに対し、琵琶湖でのプロトーナメント開催を取りやめるよう求める発言がありました。
MLF Japanは、正当な理由なく他団体の大会開催や選手の参加を制限することは、競技環境の健全な発展に反すると考えています。
これらの行為について、独占禁止法をはじめとする関係法令上の問題の有無を検証してまいります。
2.桧原湖大会の日程重複と開催断念について
2026年、MLF Japanは、JB関係者を通じて大会日程を確認したうえで、桧原湖大会の開催日程を決定し、ホームページやSNSで先行して公表しました。
しかし、その後JB側の日程が変更され、結果として大会日程が重複したことから、MLF Japanは桧原湖大会の開催を断念しました。
当方は、この日程変更の経緯について疑問を抱いています。
日程変更の理由、変更前後の記録、双方の公表時期などを確認し、意図的な大会運営妨害があったかどうかを含め、事実関係の解明を求めてまいります。
3.年間3,000万円の協賛金要求と大会参加制限に関する発言
2026年10月29日、JB山下茂会長らとの協議において、MLF Japanの活動に関連し、年間3,000万円の協賛金を支払えば認める旨の発言がありました。
また、これに応じない場合、MLF Japan琵琶湖大会への選手参加に関する制限を、他のMLF Japan大会にも拡大する旨の発言がありました。
当方としては、これらの発言が競争関係にある大会の運営や選手の参加に対して不当な圧力となり得るものと受け止めています。
今後、同席者の証言や関連資料を整理し、発言の正確な内容、背景、法的問題について検証を進めます。
4.今後の法的対応と社会への説明について
バスプロサポートとMLF Japanは、これらの問題について共同で対応し、必要な証拠の収集・保全と専門的な法的検証を進めてまいります。
具体的には、独占禁止法に精通した専門弁護士による法的対応体制の構築、公正取引委員会への正式申告、民事上の損害賠償請求、刑事責任の有無の検討を進める方針です。
また、必要に応じて報道機関への説明や記者会見を行い、確認できた事実、調査を求める事項、法的手続の進捗について、社会に説明してまいります。
なお、上記には当方が把握している事実、関係者からの情報、および今後の調査によって確認すべき事項が含まれており、現時点で関係者の違法行為や責任が確定したと申し上げるものではありません。
5.選手の自由な競技参加を守るために
私たちの目的は、特定の競技団体や個人を攻撃することではありません。
選手が出場したい大会を自由に選び、スポンサー企業が自主的に選手を支援し、釣具メーカーが公正な競争のもとで製品を開発・販売できる環境を実現することです。
選手が競技団体からの不利益を恐れたり、スポンサーとの関係を犠牲にしたりすることなく、純粋にバスフィッシングに取り組める環境を築きたいと考えています。
そのために、私たちは今回の問題を曖昧なまま終わらせず、適正な法的手続を通じて事実を明らかにし、必要な改善と再発防止を求めてまいります。
選手が、出たい大会に、自由に、安心して、気持ちよく参加できること。
バスプロサポートとMLF Japanは、この理念の実現に向けて、責任と覚悟を持って取り組んでまいります。
皆様のご理解とご支援を賜りますよう、お願い申し上げます。
2026年11月13日
バスプロサポート(BPS)
MLF Japan Co., Ltd.
CEO Management Director
加藤 栄作









